投資により得られる間接的な利益
株式投資を始めて5年ほど経ちますが、現在の日本市場は今まで経験したことの無い、最も難しい相場が展開されているような気がします。
ライブドアショック後なんとか持ち直した日本市場でしたが、2007年半ばよりアメリカのサブプライムローン問題の影響を受け厳しい日が続いています。
今の状況はバリュー投資ブームに沸いた2005年当時には考えもしなかった事で、当時大量に開設された株式投資ブログは、今ではそのほとんどが放置or閉鎖となっています。
私も5年の間には紆余曲折あり、結局大した利益を上げることはできていませんが、株式投資により得た直接的ではない利益は大きかったと思っています。
バーチャル投資からは何も学べないように、実際に投資に触れることにより得られる知識や情報量は計り知れません。
投資による損失リスクのために、株に興味があるのに一歩踏み出せない方も多いと思いますが、投資による損失リスクよりも、投資しないことによる機会損失の方が大きいような気がします。
SEOやSMOもサイト価値を高めるための投資ともいえ、今後もさまざまな投資に携わっていければと思っています。
日本の株価は底を打ったのか
ドル安も一段落し、4連休前の5/2に14,000円を回復した日経平均ですが、今後も上下激しい相場は続きそうです。

1月に日経平均が13,000円を割ったときには、投資のプロと呼ばれる方々のほとんどが「今が底である」と言っていました。しかし、3月には12,000円を割り込む場面もありました。
日本の景気にも影響を与える株価は、低いよりは高い方が良いに決まっており、このまま上昇相場を続けて欲しいと願うばかりですが、そう簡単にはいかないでしょう。
アメリカに震撼を与えたサブプライムローン問題とモノラインショックですが、今後も数年は余波が続くと見ています。
日本のバブル崩壊時と異なり、アメリカ政府が矢継ぎ早に対策を発表したことにより、日本が数年かけて辿った道のりを数カ月でくぐり抜けたのでは?と思えるほど、考えていたよりも大きな混乱も無く落ち着きを取り戻しつつあります。
しかし、世界の金融機関や投資ファンドなどが抱えた1兆2000億ドル(約120兆円)もの損失が消えたわけではありません。
欧米と比較してサブプライムローン問題の直接的被害は小さかった日本企業ですが、アメリカの景気は確実に低迷傾向にあり、米市況の影響をもろに受ける日本も対岸の火事ではありません。
世界のアメリカとアジアの中国
ダウ工業株30種平均(ダウ平均)
ダウ平均は、アメリカの経済ニュース通信社であるダウ・ジョーンズ社が算出している、アメリカの代表的な株価指数です。
ダウ平均にはマイクロソフト、インテル、コカ・コーラ、マクドナルドなどが含まれていますが、30種ほどの銘柄の平均が世界の株価に影響を与えるというのはどうなのでしょうか。

NASDAQ(ナスダック)
NASDAQは、全米証券業協会(NASD)の主催で開設された、アメリカにある世界最大の新興企業(ベンチャー)向け株式市場です。

1999年にはNASDAQを運営するナスダック・ストック・マーケットと、ソフトバンクの折半出資により日本版NASDAQとしてナスダック・ジャパンが誕生しました。
しかし、多額の累積赤字によりNASDAQが撤退し、2002年より大阪証券取引所が単独運営する形となり、名称もヘラクレスへと変更となっています。
上海総合株価指数
北京オリンピックへ向けピークを向かえると思われた中国市場ですが、昨年末から厳しい状況が続いています。今年に入ってからは、日本のバブル崩壊時よろしく中国における多くの個人投資家が泣きを見ていることでしょう。
半年ほどで高値より50%OFFとなった中国ですが、2006年末には2000ポイントだったことを考えると、まだまだ下げるのかもしれません。
バブル長者を多数排出した中国株式市場ですが、このまま下落を続けるのか、ここで反転し北京五輪へ向け再度上昇するのかは神のみぞ知るといったところでしょうか。
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